ドメイン名の種類

SEO

独自ドメインの話題が続いていますが、ホームページ制作において検討するドメインの種類は.comや.jpなどの見慣れたドメインだけではありません。

こんにちは。三重県津市でホームページ制作(独自ドメインとWordPressでコンテンツマーケティング)とSEOを推進している株式会社アイキャッチです。

最近はランディングページやセールスレターを愛知県、岐阜県、三重県、静岡県の東海4県+奈良県で展開しています。

御社は、独自の自社専用のドメインネームを持っていますか?
まさか、インターネット接続プロバイダー(OCNやYBB)のドメインでホームページを開設していたり、プロバイダーのドメインで会社のメールアドレスを運用していたりしませんよね?
もしそうだとするならば、とてももったいないお話だと思います。

今回は、ドメインネーム(ドメイン名)の種類をご紹介します。

ドメイン名は大きく分けるとgTLDとccTLDに分けられる

個人でも取得可能、gTLDとはどんなドメイン?

gTLDには従来、世界の誰もが登録できる「.com」「.net」「.org」と、 登録にあたって一定の要件が必要とされる「.edu」「.gov」「.mil」「.int」の七つがありましたが、 2000年11月に新しく七つのgTLD(「.biz」「.info」「.name」「.pro」 「.museum」「.aero」「.coop」)が追加されることが決定し、 これらも順次運用が始まりました。 その後もgTLDは追加され続け、2005年4月に「.jobs」「.travel」、 2005年6月に「.mobi」、2005年9月「.cat」が追加され、 これらは既に運用も開始されています。 また、2006年5月には「.tel」、2006年10月に「.asia」、 2009年12月に「.post」、2011年3月には「.xxx」が追加され、 これらについても運用が開始されています。 なお、これらの新gTLDにも、誰でも登録できるものや、個人向け、 特定の業界向けのものなど、さまざまな性質のものがあります。

jpnicより引用

というわけで、まずは「.com」(ドットコム)でおなじみの.com、.net、.org、が「世界の誰もが登録できる」ドメインとして、おなじみです。

この、「世界の誰もが登録できる」という部分がよくもあり悪くもある(?)わけですが、気軽に誰でも取れるというハードルが低いというメリットもありますが、かわりに信頼性に欠けるというデメリットも挙げられます。

しかしながら、信頼性云々は、ドメインを取得した後の運用次第でもありますので、ドメイン名そのものに信頼性が高いまたは低いということは、本来ありません。

この後で述べる「登録にあたって一定の要件が必要とされる」ドメインの方が要件が厳格ですが、だからといってこれらのドメインが信頼性を保証されているというほどのことでもないような気がします。

「世界の誰でも登録可」な .com .net .org は、もちろん日本にいながら日本のレンタルサーバーで日本の個人でも企業でも、個人商店のようなお店でも、登録が可能です。

その他に、.info (世界の誰でも登録可)や .biz (ビジネス利用者)などのドメインもgTLDの中で誰でも取得できるドメインです。

これに対して、.edu、.gov、.mil、.int、などは、そのドメインの性格から誰でも取れるというわけではありません。

.edu は、米国教育省公認の認定機関から認可された教育機関。

.gov は、米国政府機関および認定インディアン部族

.mil は、米国軍事機関

.int は、国際機関

となっています。日本人の一般個人にはあまり関係ないですが、一応そういうドメインもある、ということは知っておいたほうが良いでしょう。

ccTLDとは、どんなドメイン名?

gTLDに対して、ccTLDとは、

各国/地域に割り当てられたTLDであり、 2012年3月現在で255存在しています。 ccTLDは、 ISO(国際標準化機構)のISO3166アイコン:別ウインドウで規定されている2文字の国コードを原則として使用しています

JPNICより引用

つまり、カントリーコード(地域コード)です。日本は、.jpになります。

国や地域ごとに255のドメインが存在するということですが、その国や地域に在住していないとドメインが取得できない場合と、そうでなくて他の地域に居住していても取得できるドメインと2種類に分けられます。

専門的にいうと、「一つはドメイン名登録を全世界にオープンにしているccTLD(「.tv」「.to」「.cc」など)、 もう一つは国/地域内に限定しているccTLD(「.jp」「.au」「.us」など)です。」

つまり、.jpは、全世界にオープンにしていないということですが、.tvや.to .ccなどは世界中から取得可能なドメインということができますね。

.tvや.to .ccなどのドメインは国や地域を表す意味合いの他にも、テレビや英語のto 、メールのcc(カーボンコピー)などの意味にも取れることから、それらの意味合いでドメインを取得したい個人や団体などが取得するものと思われます。

増え続けているドメイン名

 2000年11月に新しく七つのgTLD(「.biz」「.info」「.name」「.pro」 「.museum」「.aero」「.coop」)が追加されることが決定し、 これらも順次運用が始まりました。 その後もgTLDは追加され続け、2005年4月に「.jobs」「.travel」、 2005年6月に「.mobi」、2005年9月「.cat」が追加され、 これらは既に運用も開始されています。 また、2006年5月には「.tel」、2006年10月に「.asia」、 2009年12月に「.post」、2011年3月には「.xxx」が追加され、 これらについても運用が開始されています。 なお、これらの新gTLDにも、誰でも登録できるものや、個人向け、 特定の業界向けのものなど、さまざまな性質のものがあります。

そして、2012年にはそれまでの新gTLDの追加方法とは異なり、 あらかじめ募集要項と要件を詳細精緻に文書化し、 応募がこれらに適う場合にはgTLD新設を認める、つまり、 一定の規則に則った(準則的な)gTLD追加をできるような仕組みへと、 募集の方法が変更されました。 また、それまでの募集とは異なり、 国際化ドメイン名(IDN; Internationalized Domain Name)も認められるようになりました。 この新しい募集方法は「新gTLDプログラム」と呼ばれ、 2012年1月~4月に実施された第1回の募集には、 期間中に1,930件もの応募がありました。 これにより、今後新gTLDが大幅に増えることが予想され、 2014年1月時点では最終的に1,400件程度のgTLDが追加されると見込まれています。 実際、2013年10月以降、申請に基づき順次新しいgTLDが追加されていて、 2016年12月時点ではIDNを含む1,200を超える新gTLDが追加されています。

JPNICより引用

.xyzや.workなどといった使いやすそうなドメイン名など、毎年のように続々と増えています。

どのドメイン名を取得するべきか?

それでは、どのドメイン名を取得するのが良いのでしょうか。

たくさん種類がありますが、中小零細企業の場合は、法人登記しているので.co.jpを取得するべきです。

なぜならば、この「co.jp」ドメインは、ある程度厳格な取得要件が定められているからです。

たとえば以下のような厳格な取得要件が定められています。

『 .co.jp 』ドメインは日本国内に登記のある組織が対象

登記のある組織、つまり、法務局などに登記されている組織を対象としています。また、登記する予定の組織を対象としています。

ですから、

取得から6ヶ月以内に法人登記簿を取得し本登録、期限を過ぎるとドメインが廃止

ドメイン名を取得してから半年以内に法人登記簿(履歴事項全部証明書)を取得し、本登録する必要があります。それまでは、仮登録という意味ですね。

そして、企業の規模に関係なく、

1組織につき1ドメイン、同一組織で複数の『 .co.jp 』ドメインを取得不可

となっています。もう一つ欲しいな・・・と思ったら.comや.jpやそういったドメインを取得する場合が多いですね。理由は、.co.jpドメインは1企業につき1ドメインだから、というわけです。

その他にも、

担当者情報の代理公開は不可

他のドメインは、お名前.comなどの名前で代理公開したりできるのですが、.co.jpドメインの場合はきちんと名前が公表されています。

法人登記が確認できない場合は、JPRSによってドメインを取り消し

そして、JPRSがドメインを取り消すことができるようにもなっています。

こういったドメインに関する厳格な要件が定められているので、.co.jpドメインには一定の信用があるといえます。

 

ドメインのSEO効果は?.co.jpだと順位が上がる?

ドメインの信用性、これは、人間に対する信用という意味ももちろんありますが、検索結果にも影響を与えるともいわれています。

SEO、検索結果に誰でも取得できるドメインなのか、一定の要件を必要とするドメインなのか、によって影響を与える、ともいわれています。

これは、検索エンジンがアルゴリズムを公開していない以上、あるともないとも言い切れないのですが、普通に考えてみれば、影響を与えることが「ある」という結論になるのではないでしょうか。

 

まとめ

もし、企業でいまだにプロバイダーのURLやsales@icatch-inc.jpアドレスを使っていたりするのなら、今すぐに「.co.jp」ドメインの取得を検討しましょう。

独自ドメイン、しかも.co.jpドメインを取得して運用しているという事実が、組織や会社の信頼性を上げてくれる一因になることでしょう。

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